エナジー・ボールト、850MWのエネルギー貯蔵ポートフォリオ取得で日本市場に参入、世界でも最も成長の速いエネルギー貯蔵市場の一つを取り込みへ

カリフォルニア州ウェストレイク・ビレッジ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 持続可能なグリッド規模のエネルギー貯蔵およびAIコンピュート・インフラ・ソリューションのグローバルリーダーであるエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV、以下「エナジー・ボールト」または「同社」）は、国内有力エネルギー貯蔵開発企業からBESSプロジェクト群を取得する拘束力ある契約を通じ、日本市場への正式参入を発表しました。本取引には、現地のエネルギー専門家チームの統合と、高品質な850MWのバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）開発ポートフォリオの取得が含まれており、エナジー・ボールトが、先進国の中でも最も成長の速い市場の一つであり、構造的優位性を備えた日本のエネルギー貯蔵市場で成長機会を捉える足場を築きます。

取得したポートフォリオは、2027年下期に着工を開始し、2028年下期から商業運転を開始することを目標とする350MWの開発後期段階BESSプロジェクトで構成されています。さらに500MWの初期段階BESS案件も含まれており、複数年にわたる堅固な成長パイプラインを提供することで、エナジー・ボールトが日本のエネルギー貯蔵市場で長期的な主導的地位を確立する基盤となります。

今回の買収により、エナジー・ボールトは日本で直ちに事業基盤を確立し、送電網制約の高まり、再生可能エネルギー導入の急拡大、そしてBESS容量の年平均成長率50%超という予測に支えられた、極めて魅力的な市場を直接取り込みます。この参入戦略の重要な要素は、現地開発チームをエナジー・ボールトに迎え入れることで、日本における土地権利関係、複雑な許認可、電力系統連系に関する極めて貴重な現場知見を確保する点にあります。こうした現地開発に関する知見と実行力を、エナジー・ボールトのグローバルな統合力、サプライチェーン、資産保有に関する専門性と組み合わせることで、同社は日本の2050年カーボンニュートラル目標の達成を後押しするとともに、国内の魅力的な卸売裁定取引、容量、需給調整の各市場で多様なリターンを創出できる独自の優位な立場にあります。

エナジー・ボールトの会長兼最高経営責任者であるロバート・ピコーニは、次のように述べています。「日本市場への参入は、当社の高成長市場への拡大戦略の重要な柱であり、世界でも最も魅力的なエネルギー貯蔵の成長機会の1つです。今回の買収により、日本のBESS市場で高い成果を実現するうえで不可欠な現地実行力と、魅力的な開発後期段階の蓄電IPPプロジェクトを得ることで、日本における主導的地位の基盤を築くことができます。実績ある現地チームに、当社独自のVaultOS™エネルギー管理ソフトウエアとグローバルなサプライチェーンを組み合わせることで、日本の電力網が緊急に必要としている柔軟な供給力の導入を加速できる独自の優位な立場にあります。さらに、高成長のAIコンピュート分野における新ソリューションも活用し、同市場における成長機会をさらに積み上げることで、従来公表していた成長目標に先行して、予測可能で高マージンかつ長期的な収益源の創出を一段と強化していく見通しです。」

日本のエネルギー市場では現在、「レベニュー・スタッキング」への根本的な構造転換が進んでおり、BESS資産には、系統安定性を確保するため、卸売裁定取引、容量市場、重要な需給調整サービスから多様な収益を生み出すことがますます求められています。このような市場特性では、極めて高いエネルギー密度と厳格な安全性が必要とされるため、エナジー・ボールトは技術に依存しないアプローチを活用する方針です。これには、同社が最近発表したPeak Energyとの提携を基盤に、次世代ナトリウムイオン電池技術の商業化を進めるとともに、B-VAULT™ AC Technology Platformの展開や代替化学系の統合が含まれます。

ピコーニはさらに、次のように述べています。「日本は高度に発達した経済圏であるにもかかわらず、エネルギー貯蔵市場は依然として十分に浸透しておらず、再生可能エネルギーの拡大と構造的な系統制約を背景に、現在は成長加速局面に入っています。重要なのは、日本における蓄電需要が電力需要の増加ではなく、柔軟性、レジリエンス、系統安定性へのニーズ拡大に支えられている点であり、これが当社の幅広いソリューション・ポートフォリオにとって力強い長期的な成長追い風を生み出していることです。」

エナジー・ボールトのプラットフォームは、初期開発から長期運用まで、インフラ・ライフサイクル全体を網羅する完全統合型のバリュー・チェーンを構築しており、保有資産から安定的かつ継続的なキャッシュフローを生み出すことを可能にしています。エンジニアリング、調達、建設、継続的なサービス契約の提供といった重要機能を自社で担うことで、エナジー・ボールトは多様な収益源を確保すると同時に、最適なリターンが見込める分野へ柔軟に資本を配分できる戦略的機動力を維持しています。

エナジー・ボールトの現在のグローバル保有資産ポートフォリオは、運転中または建設中の重要エネルギー・インフラおよびAI向けデジタル・コンピュート・インフラで1GW超に達しており、米国市場で新たに発表した「powered land」および「powered shell」のモジュラー・データセンター拡張も含まれます。これらの資産は、今後12～36か月で建設完了・稼働開始に至れば、年間1億8,000万ドル超の継続的なEBITDA収益を生み出すと見込まれており、従来示していたガイダンスを上回る水準となります。

エナジー・ボールトについて
エナジー・ボールトは、持続可能なエネルギー貯蔵のあり方を変革することを目的とし、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵ソリューションの開発・展開・運用を行っています。当社の包括的な提供内容には、独自のバッテリー、重力蓄電、グリーン水素によるエネルギー貯蔵技術が含まれ、安全で信頼性の高いエネルギーシステムのディスパッチおよび最適化を実現しながら、幅広い顧客ユースケースに対応しています。各貯蔵ソリューションは、当社の技術に依存しないエネルギー管理システム・ソフトウエアおよび統合プラットフォームによって支えられています。業界において独自性のあるエナジー・ボールトの革新的な技術ポートフォリオは、短時間から長時間、さらには複数日／超長時間に至るまで、カスタマイズ可能なエネルギー貯蔵ソリューションを提供し、公益事業者、独立系発電事業者、大規模産業エネルギーユーザーが電力の信頼性を維持しながら均等化発電コストを大幅に削減することを支援します。2024年以降、エナジー・ボールトは、予測可能で継続性があり、かつ高い利益率のトーリング収益源を生み出すことを目的として策定された「所有・運用（Own & Operate）」型のアセットマネジメント戦略を実行しており、急速に進化するエネルギー貯蔵アセットインフラ市場において、継続的な成長を遂げるための体制を整えています。詳細はwww.energyvault.com をご覧ください。

将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、同社の事業運営および財務実績に関する現在の見解を反映した将来見通しに関する記述が含まれています。これには、将来の売上高および収益性の予測、日本の案件パイプラインの当社ポートフォリオへの統合の成否、日本でプロジェクトを建設・運営する能力、日本の案件パイプライン開発に向けた経済的な資金調達能力、日本の案件パイプラインで達成可能なマージン、日本の電力市場に関する前提などが含まれます。将来見通しに関する記述には、当社の事業計画や戦略の説明を含む、将来の経営成績として想定または見込まれる情報が含まれます。これらの記述には、「anticipate」「expect」「suggest」「plan」「believe」「intend」「project」「forecast」「estimates」「targets」「projections」「should」「could」「would」「may」「might」「will」などの語句や、これらに類する表現が用いられることがあります。当社は、こうした将来見通しに関する記述または予測を、当社業界での経験、過去の傾向に関する認識、現状、将来予想される展開、ならびにその時点の状況下で適切と考えるその他の要因を踏まえた、現在の期待、計画、前提に基づいて行っています。これらの将来見通しに関する記述は、現在入手可能な情報を考慮したうえでの、当社の将来の業績に関する信念、前提、期待に基づくものです。これらの将来見通しに関する記述は、将来の事象に関する現在の期待および予測に基づく予想にすぎません。これらの将来見通しに関する記述には重大なリスクと不確実性が伴っており、その結果、当社の実際の業績、事業活動水準、パフォーマンスまたは成果が、将来見通しに関する記述で明示または黙示された内容と大きく異なる可能性があります。これには、最終契約の締結に至らないこと、資金調達に失敗することまたは有利な条件で資金調達できないこと、当社の戦略、事業拡大計画、顧客機会、将来の事業運営、将来の財務状況、見積売上高および損失、予測コスト、見通しおよび計画の変化、受注獲得、ブッキング、受注残高、許認可の時期、開発済みパイプラインが将来収益につながることに関する不確実性、拘束力のない意向表明書その他の関心表明が拘束力ある受注または販売につながる保証がないこと、当社製品に欠陥がある、または欠陥があると主張される可能性、あるいはその他の障害が発生する可能性、当社の事業モデルおよび成長戦略の実施、市場での受容性および成功、当社ブランドおよび評判を構築・維持する能力、当社事業、競合他社および業界に関する動向および予測、当社サプライヤーがエネルギー貯蔵システム建設に必要な部品または原材料を適時に供給する能力、感染症流行が当社事業に及ぼす影響およびそれに対して当社が講じる可能性のある対応、知的財産権保護を取得・維持し他者の権利を侵害しない能力に関する見通し、将来の資本需要ならびに資金の源泉および使途、当社事業の国際性ならびに戦争その他の敵対行為が当社事業および世界市場に及ぼす影響、当社事業運営および将来成長のための資金を確保する能力、当社事業、拡大計画および機会、ならびに2026年3月18日にSECへ提出した2025年12月31日終了事業年度のForm 10-K年次報告書の「Risk Factors」に記載されたその他の重要な要因が含まれます。これらの要因は、その後SECに提出する他の書類において随時更新される場合があり、SECのウェブサイトwww.sec.govで閲覧できます。新たなリスクは随時生じるものであり、当社経営陣がすべてのリスクを予測することは不可能です。また、あらゆる要因が当社事業に及ぼす影響、あるいは単独または複数の要因の組み合わせにより、当社が示す将来見通しに関する記述に含まれる内容と実際の結果がどの程度大きく異なる可能性があるかを評価することもできません。本プレスリリースにおける当社の将来見通しに関する記述は、いずれも本プレスリリース日現在のものに限られ、本プレスリリースに記載された注意事項によってその全体が明示的に限定されます。当社は、適用法令で求められる場合を除き、新たな情報、将来の展開その他いかなる理由による場合であっても、将来見通しに関する記述を公に更新または見直す義務を負いません。将来見通しに関する記述に過度に依拠しないようご留意ください。

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