D-Waveと東北大学、日本における量子コンピューティングの導入と実装を加速するための戦略的パートナーシップを発表

パロアルト（カリフォルニア州）および宮城県仙台市--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- –量子コンピューティングのシステム、ソフトウェア、サービス分野におけるリーダーである D-Wave Quantum Inc.（NYSE: QBTS、以下「D-Wave」または「当社」）と、量子アニーリング技術の研究・応用・教育において世界をリードする国立大学法人 東北大学大学院情報科学研究科（以下「東北大学」）は、日本におけるアニーリング量子コンピューティング技術の導入と実装を加速することを目的とした新たな戦略的パートナーシップを発表しました。このパートナーシップのもと、両者は技術的専門知識およびプロフェッショナルサービスを共同で提供していきます。

D-Wave と東北大学は、日本市場における量子アプリケーションおよびハイブリッド量子アプリケーションの開発・導入を支援するプロジェクトに注力します。両者は、従業員のシフトスケジューリング、生産スケジューリング、リソース最適化、物流ルート、貨物積載など、幅広い課題の解決を目的とした量子アプリケーションの開発に取り組みます。

東北大学は、D-Wave のアニーリング量子コンピュータの活用を世界に先駆けて開始した研究・教育機関の一つです。2017年10月には、量子アニーリング技術の研究開発を推進するため「東北大学量子アニーリング研究開発センター（T-QARD）」を設立しました。それ以来、多くの企業との共同研究プロジェクトを通じて、アニーリング量子コンピューティングの研究・応用・教育の分野でリーダーシップを発揮してきました。さらに、東北大学は内閣府から「量子ソリューション拠点」としても認定されています。

「大関研究室では、量子アニーリングの応用研究に注力し、特に企業との共同研究を通じて実社会での活用を推進しています。これまでに、材料開発や最適化問題などの分野で量子技術の有効性を検証し、有望な成果を得ることができました。今後は、さらなる実用化に向けてD-Wave社との連携を深め、研究の水準ではなく実社会での事業化における量子ソリューションをD-Waveと共に日本の民間企業に提供していきたいと考えています。」と、提携の中心となった東北大学大学院情報科学科の大関真之教授は述べています。

「アニーリング量子コンピューティングの研究と応用における東北大学の専門知識と、当社の強力な量子システムを組み合わせることで、日本における量子技術の導入が大きく加速すると期待しています」と、D-Waveの最高収益責任者（CRO）であるロレンツォ・マルティネッリ氏は述べています。「D-Wave と東北大学が協力することで、日本市場において革新的な新しい量子およびハイブリッド量子アプリケーションを推進し、複雑なビジネスや社会課題の解決に貢献できると信じています。」

東北大学について

東北大学は1907年に創立された国立大学です。建学以来の伝統である「研究第一」と「門戸開放」の理念を掲げ、世界最高水準の研究・教育を創造します。また、研究の成果を社会が直面する諸問題の解決に役立て、指導的人材を育成することによって、平和で公正な人類社会の実現に貢献することを目指します。最先端の量子コンピューター研究とその応用に取り組み、次世代半導体技術や量子情報科学の分野で世界的に高い評価を受けており、産学連携を通じた実用化も進めています。また国際共同研究を積極的に推進し、グローバルな学術交流を展開しています。

https://www.tohoku.ac.jp/japanese/

D-Wave Quantum Inc.について

D-Wave は、量子コンピューティングのシステム、ソフトウェア、およびサービスの開発と提供におけるリーダーです。私たちは、世界で初めて商用量子コンピュータを提供した企業であり、アニーリング型とゲート型の両方の量子コンピュータを開発している唯一の企業です。私たちの使命は、お客様が量子の価値を“今”実現できるよう支援することです。当社の量子コンピュータは、世界最大規模を誇り、オンプレミスでもクラウド経由でも利用可能で、99.9％の稼働率と可用性によってサポートされています。すでに100以上の組織が、最も困難な計算課題の解決に D-Wave を信頼しています。これまでに2億件以上の問題が当社の量子システムに投入されており、最適化、人工知能、研究など、さまざまなユースケースで技術が活用されています。量子コンピューティングの価値を今すぐ実現する方法や、私たちがどのようにして量子技術による産業と社会の進化を推進しているかについては、以下のサイトをご覧ください：www.dwavequantum.com

将来予想に関する記述

このプレスリリースには、1995 年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述には、リスク、不確実性、その他の要因が含まれており、実際の結果がこれらの将来予想に関する記述で明示または暗示される情報と大幅に異なる可能性があり、将来の結果を示すものではありません。これらの将来予想に関する記述は、経営陣の制御が及ばないさまざまな要因を含む、多くのリスクと不確実性の影響を受けます。これには、当社の最新の年次報告書 (フォーム 10-K) のパート I の「項目 1A. リスク要因」の見出しで説明されているリスク、または四半期報告書 (フォーム 10-Q) のパート II の「項目 1A. リスク要因」の見出しで説明されている更新情報、および SEC へのその他の提出書類に記載されたリスクが含まれます。投資判断を行う際に、このプレスリリースの将来予想に関する記述に過度に依存しないでください。これらの記述は、本日現在当社が入手できる情報に基づいています。法律で義務付けられている場合を除き、当社はこの情報を更新する義務を負いません。